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学資保険返戻率ランキング2017~今1番高いのはコレ!【最新版】

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もくじ

学資保険返戻率ランキングと返戻率を高くする3つのポイント

学資保険を選ぶ際によく目にする「返戻率」という言葉。しかし、そもそも返戻率って何かご存知ですか?

学資保険選びで最も大切な要素と言われる返戻率について徹底解説。返戻率を上げる方法、最新の学資保険返戻率ランキングもご紹介します!

また、当サイトでも繰り返し注意喚起していますが、学資保険は返戻率だけで選んではいけません。

理由は家庭によって収入・貯蓄も違えば、将来に必要となる金額がバラバラだから。

自分の家庭にあった最適な保険を選ぶのであれば、返戻率ではなくライフプランニングのプロであるファイナンシャルプランナーに相談をするのが一番です。

どこに相談をしたら良いか分からない方には、一流のファイナンシャルプランナーに無料で相談をする事ができる保険のマンモスが便利です。

それでは解説をしていきます!

学資保険の返戻率とは?FPが徹底解説!

返戻率とは、支払った額に対して受け取る金額をパーセンテージで表したものです。学資保険に加入すると、毎月一定の保険料を支払うことになります。

支払った額の分だけ保険金を受け取るかというと、実はそうではありません。学資保険の返戻率は100%が基準となっています。

100%ならば、支払った額と同額の金額を満期金や祝い金として将来受け取ります。しかし、100%ピッタリの学資保険は、ほとんどないでしょう。現在販売されている学資保険のほとんどは100%を超えています。

平均の返戻率は105%前後、高いものでは110%超え、場合によっては120%にもなるのです。

返戻率が100%を超えるということは、支払った金額よりも多くの金額を受け取るということ。例えば、返戻率110%で支払総額280万円の学資保険に加入した場合、受取総額は、支払総額×返戻率で出すことができます。

280万円×1.1(110%)=308万円

つまり支払った額よりも28万円多い308万円を受け取るということです。これが学資保険は貯蓄性の高い保険といわれるゆえんです。

しかし、返戻率が100%を下回る場合もあります。

例えば、先ほど見た例で返戻率だけを95%に変えましょう。すると次の式が成り立ちます。

受取総額=280万円×0.95(95%)=266万円。

この場合は、14万円も損をしています。受取総額が支払総額よりも少なくなることを、元本割れと言います。

元本割れは、返戻率が100%を下回った時に起きるのです。ここまで見てきたことをまとめてみましょう。

・返戻率=受取総額÷支払総額×100
・返戻率が100%を超えると、支払総額よりも受取総額が多くなる→得した状態
・返戻率が100%を下回ると、支払総額よりも受取総額が少なくなる→損した状態

マイナス金利の影響で返戻率が下がる!?

日本銀行がマイナス金利政策を行うことは、大きなニュースになりました。

マイナス金利政策とは、日本銀行が主体となって行う景気回復施策の一つ。

従来、企業は日本銀行にお金を預けて利息を得ていましたが、マイナス金利になると、お金を預けても利息を得られるどころか損をする状態に。結果として、企業はお金を日本銀行に預けるよりも、個人や企業に融資するようになります。

住宅ローン、車ローンなどの金利が引き下げられて、住宅や車を購入する人が増加するのです。これで経済が活性化されますよね。

経済が活性化されるので、学資保険にも良い影響が与えられると考えがちですが、マイナス金利政策は学資保険には悪い影響しか与えません。

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マイナス金利が学資保険に悪影響を及ぼす理由

保険会社が保険料を決める時には、予定利率を基礎率とします。予定利率とは、保険会社が事前に見込んだ収益を予測した割合のこと。

この予定利率は保険会社が好きなように決めているわけではなく、金融庁が定めた標準利率と呼ばれる一定の基準をもとにして、決定されています。

この標準利率は、国の経済状況によって変化します。標準利率が高くなれば、予定利率も高くなり、逆に標準利率が低くなれば、予定利率も低くなるのです。

そして予定利率が高くなれば、保険料は下がり、予定利率が低くなれば、保険料は高くなるのです。

・標準利率アップ→予定利率アップ→保険料ダウン→返戻率アップ
・標準利率ダウン→予定利率ダウン→保険料アップ→返戻率ダウン

実は標準利率は1990年代以降、下がり続けています。

2012年には1.5%だった標準利率は、2013年には1%に。2017年4月からは0.25%にまで引き下げられました。標準利率が下がるということは返戻率が下がるということです。

実際に各保険会社は2017年4月を境に、保険料の値上がりを発表しています。

2017年4月から保険料値上げした学資保険

2017年4月から、各保険会社が商品の値上げを行っています。

学資保険で言うと、保障型の学資保険よりも貯蓄型の方が影響を大きく受けそうです。

主に保険料値上げを実施している学資保険は以下の通りです。

・明治安田生命の学資保険
・ニッセイ学資保険
・フコク生命の学資保険
・ソニー生命の学資保険
・かんぽ生命の学資保険

いずれにしても、ほぼすべての学資保険が値上がりすることが予想されます。これから学資保険に加入される方は、契約前に必ず保険会社に返戻率や保険料について確認しましょう。

保険会社によっては、2017年4月2日以降の保険料や返戻率をホームページに反映していないところもあります。また4月以前に保険会社からパンフレットを請求した方も要注意です。

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現在加入している学資保険も値上がりするの?

2017年4月から各保険会社が保険料を値上げしたり、低金利政策発表後に販売中止になった学資保険もいくつかあります。

でも、現在加入している保険の保険料が値上がりすることはありませんし、売り止めになった学資保険も満期まで継続されるので心配する必要はありません。

2017年4月からの保険料値上がりで大きな影響を受けるのは、新たに保険に加入する方や、保険の見直しを行う方です

現在加入している保険料は、満期まで変更されることはありません。

学資保険の返戻率を上げる方法~FPが教える4つの方法

学資保険の返戻率は、契約条件によって決まります。つまり契約方法などによっては、返戻率が上がることもあれば、下がることもあるのです。

ここからはどの保険会社の学資保険にも共通する返戻率の上げ方を紹介します。返戻率を可能な限り上げて、貯蓄型学資保険の魅力を十二分に得てください。

1.子どもが生まれた直後に契約する

学資保険には契約年数が長ければ長いほど、返戻率は高くなるという性質があります。お金を長く運用することができるからです。そのため、子どもが産まれたら可能な限り早めに学資保険に加入するのがいいでしょう。

学資保険の返戻率シュミレーションをしてみよう!

具体的な例で見てみましょう。以下の表の条件で、ソニー生命の学資保険に加入したときのシミュレーションをしてみます。

契約者年齢 被契約者年齢
シミュレーション1 30歳 0歳
シミュレーション2 30歳 7歳

シミュレーション1と2で違うのは、被契約者である子どもの年齢。シミュレーション1の場合は、返戻率が約115.9%という結果が出ました。

参考までに述べると、払込保険料総額が1,724,160円で、受取総額が200万円です。

シミュレーション2の場合だと、返戻率は約101.3%です。払込保険料総額が1,973,376円で、受取総額が200万円です。

子どもの年齢が低ければ低いほど、返戻率は高くなります。そのため学資保険は早めに加入するのがお得です。現在、多くの学資保険は、妊娠時から加入することが可能です。出産後は、育児や様々な手続きもありますので、余裕のある妊娠時から加入するのがおすすめです。

2.特約を付けない

学資保険が元本割れする原因の多くは、特約の付けすぎです。

特約とは、医療保障特約や養育年金特約などのオプションとなる保障。この特約に加入すると、保険料が高くなってしまいます。つまり、返戻率が下がるということですね。

多くの学資保険には、契約者に万が一のことが起きた場合、その後の支払いが必要なくなる「保険料払込免除の特約」が付いています。これは、外すことができないか、外せるとしても付けておいた方がいい特約です。

しかし、それ以外の特約は他の保険や地方自治体の制度などを利用すれば十分にカバーできるものばかりです。よほどの理由がない限りは、特約は付けない方がいいでしょう。

3.保険料支払い期間を短くする

多くの学資保険では、10年で支払いを終えるのか、18年で支払いを終えるのか、保険料の支払い期間を選ぶことができます。

これは住宅ローンなどと同じ考え方で、払込期間が短いほど返戻率は高くなります。

ソニー生命の学資保険で例を見てみましょう。

条件は先ほどと同じく契約者30歳、被契約者0歳です。保険料払込期間を10歳までにすると返戻率は115.9%です。一方、18歳まで保険料を支払うことにすると返戻率は110.3%まで下がってしまいます。

返戻率約6%の違いは大きなものです。可能ならば、払込期間は短くした方がいいでしょう。

4.年払いをする

学資保険の保険料支払いは、月払いの他に年払いをすることができます。雑誌なども年間購読すると、値段が少し安くのと同様、保険料も年間払いにした方が少しお得になります。

保険料は必ず支払わなければいけないので、可能ならば年払いをした方がいいですね。

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返戻率の高い学資保険ランキング【2017年完全保存版】

学資保険選びは、返戻率だけではありませんが、最も大きな選択の基準となるのが返戻率です。ぜひ学資保険選びの参考にしてください。

1.ソニー生命学資保険

ソニー生命の学資保険は返戻率が他社と比べて非常に高いです。

プランは3つありますが、無配当Ⅲ型が最も返戻率は高いです。18歳までの払込期間で返戻率は110.3%、10歳までの払込期間では返戻率は115.9%にもなります。この返戻率の高さは、保険料値上がりした今、非常に大きな魅力となっています。

また米ドルで学資保険金を備えることもできます。保険料を円で払って、満期金や祝い金はドルで受け取ることができるのです。

ドルで保険金を受け取ることができるということは、留学費用や海外旅行の費用として教育資金を使えることができるということです。学資金の受け取り期間も様々なので、あなたに合ったものを見つけることができるでしょう。

【特徴】
・トップクラスの返戻率
・様々な学資金受け取り期間
・ドルで学資金を受け取ることができる
・保険料払込免除付き

2.明治安田生命つみたて学資

明治安田生命つみたて学資は、返戻率が非常に高い学資保険として人気がありました。しかし、2017年4月から保険料が値上がりし、返戻率は105.8%が最高となっています。それでも比較的高い返戻率を保っていると言えます。

明治安田生命つみたて学資の特徴に、保険料の払い込みが15歳までに終わるということが挙げられます。早めに大学進学のための教育積立を終えて、残りは余裕をもっていたいという方にはおすすめです。

【特徴】
・確実に教育資金を受け取れる貯蓄率
・15歳までに払い込みは終了
・保険料払込免除付き

3.フコク生命「みらいのつばさ」

フコク生命の「みらいのつばさ」も、返戻率は約104.7%と高めです。みらいのつばさには、⓵「ステップ型」➁「ジャンプ型」の選択肢があります。

⓵ステップ型・・・入園・入学時に祝い金を受け取って、22歳の時に満期保険金を受け取るプラン。

➁ジャンプ型・・・18歳の時に大学入学祝い金100万円、22歳の時に満期保険金100万円を受け取るプランです。

どちらのプランでも、22歳の時にしか満期金は受け取ることができません。

また、兄弟姉妹がすでにみらいのつばさに加入していると、2人目の子どもから保険料は割安になるユニークな特徴もあります。祝い金は11月1日に受け取ることができるので、大学の受験費用などに活用することが可能です。

【特徴】
・返戻率約104.7%
・2プランから選ぶ
・満期金受け取りは22歳のとき
・兄弟割引がある
・祝い金は11月1日に受け取ることが可能

4.ニッセイ学資保険

ニッセイ学資保険も、保険料の値上がりにより返戻率は104%にまで落ち込んでいます。それでも貯蓄型保険としては優れた数字を見せてはいます。

ニッセイ学資保険では祝い金ありと祝い金なしのプランがありますが、返戻率を上げるのならば祝い金なしのプランを選ぶべきです。

また育児相談ホットラインという小児科医、看護師、栄養管理士などに育児の疑問を相談できるサービスもついてきます。

【特徴】
・返戻率104%
・祝い金なしプランの方が返戻率は高い
・保険料払込免除付き
・育児相談ホットライン利用可能

今回は返戻率が比較的高い学資保険を4つ紹介しました。

ソニー生命以外は保険料増加によって、大きく返戻率が低下。返戻率だけ見ると、ソニー生命の一人勝ちと言うことができます。今回は紹介しませんでしたが、人気があったアフラックの学資保険は元本割れを起こしてしまっています。

返戻率が全てではありませんが、なるべく貯蓄性の高い学資保険選びをするのをおすすめします。

また、学資保険についての情報を集める際には、保険料の値上げという大きな変動があった2017年以降の新鮮な情報を参考にしてください。

学資保険返戻率ランキング2017【最新版】まとめ

2017年4月2日から、ほとんどの保険会社が保険料の値上げをしました。その影響は、学資保険の返戻率に表れていました。

今回は学資保険を紹介しましたが、教育資金積み立て方法は他にもあります。終身保険を利用して教育資金積み立てを行う人もこれからは増えていくはずです。

もし、学資保険選びや教育資金積み立て方法で迷ったのなら、FPなどに相談してみるのをおすすめします。

保険のマンモスでは無料で相談に乗ってくれるので、必ず有益なアドバイスを得られるはずです。

参考 保険のマンモス公式サイトはこちら⇒



自分たちだけではなく、子供や親の将来の生活を考えて保険を選ぶ事は非常に重要です。

子供の将来に備える『学資保険』は加入している保険や状況によって組み立てる必要があるのは間違いありません。

保険は安易に決めるのではなく、専門家に総合的な設計を依頼する方法が1番です。

保険は人生で2番目に高い買い物。

月々の支払いは少なくても、人生スパンで考えるとその支払額は数百万円にもなります。

失敗しない為にも、プロのFPにライフプラン設計を相談することをおすすめします。

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